山口大学大学研究推進機構 先進科学・イノベーション研究センター 中高温微生物研究センター （大学院創成科学研究科工学系学域応用化学分野） 教員（生物化学系）の公募について （公募期間延長）
1．公募の内容
（１）職 名 助教
（２）人 数 １名（2023 年3 月1 日の年齢が40 歳未満）
（３）所 属 大学研究推進機構先進科学・イノベーション研究センター中高温微生物研究センター
主業務施設：常盤キャンパス
（大学院創成科学研究科工学系学域応用化学分野）
（４）専門分野 広い意味での 生物化学分野 ，生物工学分野
（５）職務内容
・ 生物化学及び関連する化学分野 の 深い知識に基づき 、 化学的、生物化学的な分析及び計測手法を用いた、微生物に関する分子レベル 、細胞レベルの基礎研究及び応用研究
・ 生物化学等に関連する 工学部応用化学科の 学生実験 、 演習、卒業研究指導 、及び大学院創成科学研究科化学系専攻学生の研究指導等の教育
研究業務
・共通教育科目の教育業務
・ 委員会委員 等
（６）任 期 5 年（審査により1 回限り再任可）
２．応募要件
①博士の学位を有する 方 、 又は 、 2023 年 3 月 31 日 までに 博士の学位を 取得見込み の方 。
②微生物 や細胞 における分子 レベル の 基礎及び応用 研究に意欲的に取り組める方。
③ 中高温微生物研究センター所属教員と連携して 、SDGs に貢献する研究など 、積極的に共同研究を行える方。
④生物 化学系教員をはじめと する 応用化学科教員と 連携した 研究にも積極的に取り組める方。
⑤工学部 応用化学科及び大学院創成科学研究科化学系専攻の教育 研究 に意欲的 に取り組める方。
＊中高温微生物研究 センター 及び工学部応用化学科 についてはホームページを参照して下さい。
センター ：https://ds0n.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~yurctmr/
応用化学科：http://www.chem.yamaguchi-u.ac.jp/
３．待遇 給与等雇用条件は、本学の規則による。年俸制を適用する。
４．採用予定時期
2023 年3月１日以降のできるだけ早い時期
５．応募の期限
2 022 年 11 月 30 日（ 水 1 7 :0 0 【日本標準時間】必 着 （公募期間を延長しました。
6．提出書類
1）履歴書（写真を添付し、連絡先（住所、電話番号、E-mail アドレス）を明記のこと）
2）研究業績（原著論文、総説、著書、国際会議論文、学会発表、特許、外部研究費取得状況、その他に分けて記載すること）
3）代表論文３編以内の別刷またはコピー
4）現在までの研究の概要（2,000 字程度）
5）今後の研究・教育に対する抱負。（2,000 字程度）
6）その他参考となる資料（学会活動、教育経験、受賞など）
7）応募者について照会できる方2 名の氏名、所属と連絡先（電話番号、E-mail アドレス）
7．選考方法
書類選考のうえ、対面またはオンラインでの研究発表（質疑応答を含む）、及び選考面接を実施します。
なお、対面で研究発表・面接を実施した場合の旅費は、自己負担となります。
8．応募書類の提出先及び照会先
山口大学 大学院 創成科学研究科 化学系専攻主任 酒多 喜久
TEL 0836-85-9681
E mail yoshi-sa@yamaguchi-u.ac.jp
提出書類を全てPDF 形式の添付ファイルとし，件名に「生物 化学系 分野助教応募」と記載し， E mail で 上記 アドレスに送付してください。 E mail で書類提出後、 3日以内（土日祝日を除く）に受領確認メ ールが届かない場合には、お問い合わせください。
9．その他
（１）応募に係る個人情報は 、 個人情報保護法に基づいて適切な取り扱いをします 。
（２）山口大学では 、 男女共同参画を推進しており 、 「男女雇用機会均等法」第 8 条の規定により 、 研究者の女性割合を積極的改善するための措置として 、 女性を積極的に採用します。
（３）本学では、 子育てや介護等によるライフイベントと仕事の両立支援を積極的に行っており 、 病児保育を利用した際の助成制度 、 研究補助員制度 、 メンター制度 、 研究活動復帰支援制度 、 介護支援制度などを整 備しています。 https://ds0n.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~diversity/
（４）2023 年 3 月 1 日の 年齢が 40 歳未満の 若手 研究者を採 ⽤ します。これは国の施策である「第６期科学技術・イノベーション基本計画」において掲げられている ⽬標値の達成のため 、 労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇 ⽤ の安定及び職業 ⽣ 活の充実等に関する法律施 ⾏ 規則第１条の３第１項第３号ニに該当するものとして実施します。
